蓄電池とは？

蓄電池とは、文字通り「エネルギーを蓄える電池」であり、一度使ったとしても、何度でも充電することで何度でも利用できる特徴があります。通常の単三電池など、私たちが日常的に使用する多くの電池は「一次電池」と称され、使い捨てが前提となっていますが、蓄電池はその名の通り「二次電池」として位置づけられ、繰り返し利用が可能です。

実は、この蓄電池技術は、私たちの身の回りの多くのデバイスや設備で既に活躍しています。例を挙げれば、パソコン・スマートフォン・タブレット・電気自動車（EV）など、高いエネルギー効率や持続時間が求められる場面での使用が増えており、自然災害などによる停電時の緊急電源としても活用されております。

さらに、再生可能エネルギーの普及とともに、太陽光発電や風力発電の余剰電力を一時的に蓄えておき、必要なときに使用するという電源の安定化の役割も期待されています。これにより、エネルギーの供給が不安定になることを防ぎ、より安定したエネルギーサプライを実現しています。

こちらのページでは、蓄電池の種類・仕組み・仕組み・寿命などの基礎的な情報から、蓄電池導入のメリット・デメリット、主力蓄電池メーカーの製品や最新の補助金情報まで詳しく解説していきます。エネルギーの効率的な使用や環境への取り組みを考える現代において、一般家庭や法人企業にとっても蓄電池の役割はこれからさらに重要になってくるでしょう。

蓄電池の種類

蓄電池といえば、一般的に携帯電話・パソコン・EVなどに利用されているリチウムイオン電池をイメージしますが、実はいくつかの種類があります。
種類によってコスト・用途・寿命が異なります。
※リサイクル回数・・・充電から放電を1サイクルといいます。

A:蓄電池の種類別の概要・コスト・サイクル数・寿命・メリットなど

B:蓄電設備のタイプ

家庭用蓄電池の多くがリチウムイオン電池が活用されておりますが、蓄電池設備にも4つの種類に分類されます。

単機能型蓄電池

蓄電池と蓄電用パワコンから成る一般的な蓄電システム。

特徴単独の電源としても機能する。

メリット太陽光発電設備の保証期間内外を問わず利用可能。

デメリット太陽光での発電電力を蓄電する過程で、パワコンを介して交流へ変換し、再び直流に戻すための変換ロスが生じる。

ハイブリッド型蓄電池

蓄電池と蓄電用パワコンから成る一般的な蓄電システム。

特徴直接生成された直流電力を蓄電可能。

メリット変換ロスが低い。太陽光発電のパワコン購入が不要となる。
パワコンが故障して交換する場合に、ハイブリット型蓄電池を購入するケースが多い。
停電した場合でも、太陽光発電で発電した電気を蓄電池に充電が可能。

デメリット単機能型よりも価格が割高であり、設置済みの太陽光システムの互換性のチェックが必要。

トライブリッド型蓄電池

太陽光発電、蓄電、およびEV用のパワコンを統合したシステム。

特徴3つの異なるパワコン機能が統合されている。

メリットEV（電気自動車）を持っている方は、太陽光から充電可能かつ、EVの電池を家庭で利用する事もできる。

デメリット金額がかなり高い。

スタンドアローン型蓄電池(ポータブル)

コンセントから蓄電池に充電するタイプであり、小規模なものが主流のポータブル蓄電池、近年は非常用だけでなく、キャンプなどのアウトドアタイプも増えている。

特徴小さくて軽いので、持ち運びが可能！充電容量は少ない。

メリット安価で購入が可能。ネットショップや家電量販店でも購入できる。

デメリット経済的なメリットはない。太陽光などとは連携はできない。補助金がでない。

家庭用蓄電池

・容量4kWh～15kWh（小型：4kWh　中型：7kWh～10kWh　大型：12kWh～15kWh）
年々大容量化が進んでおり、AI等の技術が搭載され充放電が自動化されている。
・寿命、メーカーの保証期間が15年となっており、種類によってはサイクル数が18000回もある。
・価格は容量によって大きく異なるが、工事込みで80万～200万程度
・国や自治体から毎年補助金があり、安価に設置可能（東京都は導入費用の4分の3を負担）
・サイズ：自宅の洗濯機ぐらいの大きさで基本的には屋外に設置されている。
・屋根の太陽光発電やEVとの連携可。
・主なメーカー：シャープ・京セラ・ニチコン・伊藤忠

産業用蓄電池

・容量10kWh～1000kWhまで。
・保証期間は住宅用と比較してない。
・国・自治体から大規模な補助金が出ている。
・価格はkwh単価は住宅用よりも高い。
・工場等の法人施設に自家消費目的で使用されるケースが増えている。
・中小企業経営強化税制と呼ばれる税制優遇制度がある。（2025年まで）
・主なメーカー：エリーパワー・ニチコン・エネマン

家庭用と産業用の仕組み

家庭用蓄電池と産業用蓄電池の電気の流れる仕組み・システム構成をイメージ図で確認してみましょう。

蓄電池のメリット・デメリット

蓄電池の導入にはメリットとデメリットがあります。ご自身の住まい・世帯人数・電気の使い方・電気料金・太陽光発電の設置容量などによって大きく変わりますので、利点・悪い点をきちんと理解して導入しましょう。

メリット1 停電対策！非常用電源として活用

災害時や停電時、一般的な電力供給が断たれると、生活に必要な様々な機能が停止してしまいます。しかし、蓄電池を導入している家庭や施設では、これらの非常時にも照明・冷蔵庫・パワコン・空調などを使用することができます。特に自然災害が頻発する地域での導入は、安全で快適な生活を継続する上で非常に有効です。

メリット2 基本電気料金削減

電気の基本料金は電気を一番使っているピークで決まりますので、蓄電池の活用により電力需要が最も高いピーク時に、蓄えられた電気を放出することで、電力会社からの電気使用量を減少させることができます。これにより、高い基本電気料金を削減することができるとともに、電力供給の安定性を保つ上でも有益です。また、電気料金プランが市場連動型プランに移行しているので、安い時間帯にたくさん充電し、高い時に自家消費する事で電気料金全体の削減が可能です。

メリット3 太陽光発電との併用で更にエコロジカル

太陽光発電などの再生可能エネルギーを利用する家庭では、余った電力を蓄電池に保存し、後で使用することができます。これにより、家庭内で生成したエネルギーを最大限に活用することができ、外部からの電力供給に依存することなく、エコノミーとエコロジーの両面での利益を享受できます。

メリット4 FITが終了した家庭で蓄電池で自家消費

2019年に、FIT制度下の売電期間10年が終了する家庭が55万世帯になり、かつて「2019年問題」として囁かれたように、新たな選択肢を模索する動きが広がっています。その答えの一つとして目されるのが、蓄電池を取り入れた自家消費です。蓄電池の導入は、電気料金の大幅な削減へとつながります。近年の電気料金（40円/kWh）の上昇傾向を考慮すると、低価格で売電（8円から10円/kWh）するよりも蓄電して自家消費する方が経済的に見て有益です。

デメリット1 初期投資費用が高い

蓄電池の普及に伴い、リチウムイオン電池が家庭用・産業用として主流となってきました。その耐久性を示すサイクル回数35,000回は魅力的ですが、依然として高い初期費用がデメリットとなっています。しかし、住宅用や産業用の蓄電池導入には、2023年度も国や自治体からの補助金が充実しており、東京都では導入費用の4分の3が補助されているので、非常に安価に導入が可能なエリアも存在します。

デメリット2 蓄電池の性能は劣化する

蓄電池の性質上、繰り返しの充電・放電により劣化が進むのは避けられません。実際、約10年～15年の使用で容量は初期の7割程度に落ち込むことが知られています。しかし、それは使用不能になるという意味ではなく、さらに、多くのメーカーからは15年の容量保証が提供されているため、長期間の安心感を得られます。

デメリット3 設置スペースが不可欠

蓄電池はその種類に関わらず、屋内もしくは屋外に専用の設置スペースが不可欠です。近年、コンパクト化されているものの、適切なスペースの確保は設置の際に念頭に置くべきポイントとなります。このように、蓄電池の導入は多くのメリットを持つ一方で、注意すべきポイントも存在します。導入を検討する際は、これらの要因を総合的に評価し、最適な選択を行いましょう。

蓄電池の補助金制度

蓄電池の導入は、国が推進しています。より導入を推進していくため、2023年度も国から補助金が交付されています。

家庭用・産業用蓄電池の補助金概要

国からの補助金

関連リンク：『令和5年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業』一般社団法人環境共創イニシアチブ
住宅用補助金の交付条件として、下記があります。
〇SIIで事前に登録される機器であること。
〇 蓄電システム購入価格と工事費の合計が、目標価格以下であること。
※2023年度 家庭用蓄電システム目標価格（設備費+工事費・据付費）14.1万円／kWh
※2023年度 産業用用蓄電システム目標価格（設備費+工事費・据付費）16万円／kWh

自治体からの補助金（例：東京都）

関連リンク：令和5年度 家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

卒FIT(2019年問題)とは？

日本では、再生可能エネルギーの普及促進を目的として、2009年に「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT: Feed-in Tariff）」が導入されました。この制度により、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入した家庭は、電力会社から一定期間（主に10年間）高い価格で電気を買い取ってもらえることが約束されました。しかし、この10年の固定買取期間が初めて終了する2019年以降、買取期間が終了する家庭が一気に56万件と増え始めたことから、この問題は「2019年問題」や「卒FIT問題」として言及されるようになりました。

具体的な問題点としては、売電価格の大幅な低下です。具体的には、毎年40円/kWh以上で売っていた売電価格が8円/kWh程度に大幅に低下することで、太陽光発電を10年前に導入した家庭の収益性が一気に低くなりました。その対策として、国は蓄電池に対して大幅な補助金を出し、発電した電気を「自家消費」するニーズが高まり、蓄電池の導入を検討する家庭が大幅に増加しました。近年では電気料金の高騰や国・自治体からの大規模な補助金政策により、卒FIT後に蓄電池を設置する事が一般的となりました。

蓄電池の未来

一家に1台は蓄電池！

蓄電池の普及は、国の政策として積極的に推進されており、再生可能エネルギーの急拡大と共に、各家庭での蓄電池の普及が不可欠とされています。この背景には、国のゼロエネルギーハウス（ZEH）支援、蓄電池・V2H・電気自動車購入の補助金などの取り組みがあります。今後は蓄電池の価格がさらに手頃になり、補助金無しでも多くの家庭で導入が現実的になると考えられます。

脱炭素が企業レベルで浸透！自家消費が当たり前

皆さんに、RE100という取り組みをご紹介します。これは、事業活動において100%のエネルギーを再生可能エネルギーから調達するという目標を掲げる国際的なイニシアチブです。2023年現在、この取り組みには世界で約400社（日本企業は国別で2位の78社）の企業が参加しており、ネスレやイケア、NIKEをはじめ、日本からはアスクルやイオンなどが名を連ねています。参加企業は、全てのエネルギー調達を再生可能エネルギーとするという宣言をします。この目標達成の鍵として、蓄電池の役割は非常に大きいです。数多くの企業が、自ら生成するエネルギーで自らの活動を支える方向に進んでいます。

主要メーカー比較

家庭用蓄電池の主要メーカー

伊藤忠(株式会社NFブロッサムテクノロジーズ)

エリーパワー

京セラ

シャープ

カナディアンソーラー

ジンコソーラー

住友電気工業

長州産業

ダイヤゼブラ

ニチコン

オムロン

テスラ

蓄電池は自宅に設置済みの太陽光発電の設置容量・設置メーカー・電気使用量により、設置できる容量（大きさ）が大きく異なります。
容量（大きさ）が異なれば、見積金額も大きく異なります。

蓄電池の導入を検討している方は、複数社の販売店からの見積もりを取得して比較する事を推奨しております。
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